サラリーマンのいいところは給料日になると口座に暮らせるぐらいの給料が振り込まれることであってそれ以上でもそれ以下でもない。したがって給料日前に財布からお金が尽きても「まあ、いいか」と楽観的に暮らせるのが良いところである。人間関係がうまくいかないと最悪であるが、サラリーマンする以外の生き方が非常にみえづらくなっているので昨今ではブラック企業が蔓延っている。生活保護だろうがヒモだろうが生きてるだけで丸儲けなのだからブラック企業で消耗するくらいなら退職したほうがよろしい。
さて、サラリーマンしていればたいてい扶養手当がついて扶養控除もあるのでどういうわけだか自分ではない他者、とはいえ大抵の場合は嫁はんと子供を養うことがわりかしハードル低くなっている。いや、正確にはかつてはそうなっていた、というべきか。口座からお金が尽きようが、毎月給料日という概念があればこそ、高校の学費ぐらいまでは払えるようになっている。ところが、だ。大学の入学金と学費はどうだろうか。国立大学ですら入学金と上半期授業料で55万円を納入しなければならない。私立大学であると100万円ぐらいになるだろうか。仮に毎月手取り30万あったとしてもこれでは貯金不要論が成り立たないのである。
そう、「子供をつくるとお金がかかる」の問題はここに収束するのだ。サラリーマンの論理で「無い袖は振れないけど毎月お金入ってくるから高校卒業ぐらいまでは貯金不要論でもなんとかなる」のに、唐突に大学進学で巨額の出費を迫られるからどういうわけだか漠然と大金を貯金しておかないと子供は無理、のような思想が蔓延しているのである。独断と偏見ではあるが、大学の学費というのが少子化のそもそものガンではないかと考えている。運良くどういうわけだか国公立大学に入るぐらいの乱数調整をして子供を作れれば良いものの、実際に凡人レベルだと国公立大はおろかセンター試験を受けるかどうかも怪しいレベルで大学入試を迎えたりする。ていうか先述の通り国公立大学への進学でも昨今では貯金がないと入れないのだ。これではみんな後先考えずに膣内射精しなくなるわけだ。
漠然と丼勘定でも高校卒業ぐらいまではなんとかなりそうなのだから、無計画な膣内射精で少子化改善を図るならばまずは大学をタダにするあたりから始めればよろしい。手始めに国公立大学ぐらいはタダにしたらどうだろうか。一時期に比べたら落ち着いてきた受験戦争が再び激化する？そんなことは知ったことではない（ひどい）。
国公立大学大学がタダになるとどういうメリットが生まれるかおわかりだろうか。そう、「この人と結婚して種付けしたらきっと国公立大学に受かる子供が産める」と思われればたとえ貯金が0円でも結婚を検討する可能性が生まれるのだ。つまるところ賢い人間にとっては自分の子供も賢くなるだろうからなるべく早く出産しておくのが賢明であるという判断ができる。なんせ貯金てのは大学進学でアホほどゼニがかかるからせねばならないことであるから、頭が良ければ貯金する必要はないのである*1。
ただまあ、大学の学費が値下がりしてから膣内射精しても大学に入るのは18年後であるから、見切り発車で膣内射精できるような風潮にならないと少子化は無慈悲に進行するのが自然の摂理というものだ。18年後がどういう世の中になってるかわかりながらチンポを勃起させている男がどれだけいることやら。
貯金たっぷりあったってろくでもねぇ目にあったら残高0円になるわけだし、何より金は天下の回りものだから止めてはイカンのです。膣内射精するためにじゃぶじゃぶお金を使いましょう。本日は貯金不要論でお送りしました。
*1:厳密には間違っており、鬱って会社に行けなくなったりしたら貯金を切り崩して生活するハメになるから必ずしも大学進学のために使うわけではない
